Amazon Web Services（AWS）やMicrosoft、Google、IBM、Oracleといった主要ベンダーはそれぞれ異なる強みを持つクラウドサービスを提供している。ユーザー企業が自社に合ったクラウドサービスを選択するためには、各クラウドサービスの特徴を知ることが重要だ。AWSの戦略を紹介した前編「 AWSがついに『ハイブリッドクラウド』に本腰か “クラウド王者”の戦略は 」に続く本記事は、MicrosoftとGoogle、Oracle、IBMが提供するクラウドサービスの特徴を説明する。
MicrosoftはAWSに次ぐ大手クラウドベンダーだ。Microsoftは豊富なコンピューティングリソースとSaaS（Software as a Service）事業の収益を基に、クラウドサービス群「Microsoft Azure」とそのインフラを拡大させ続けている。
「Windows」中心のインフラをクラウドサービスに拡張したい企業、特にサブスクリプション形式のオフィススイート「Microsoft 365」（「Office 365」）を利用している企業にとって、Azureは理想的な手段となる。AzureはMicrosoftのディレクトリサーバ「Active Directory」やBI（ビジネスインテリジェンス）ツールの「Power BI」、システム開発ツール「Visual Studio」などのMicrosoft製品／サービスと緊密に連携できる。システム復旧サービス「Azure Site Recovery」も利用可能だ。同社は使い慣れたWindowsの技術やユーザーインタフェース（UI）を使ってハイブリッドクラウド（オンプレミスのインフラやクラウドサービスを組み合わせたインフラ）を構築したい企業に、それを可能にするクラウドサービス群としてAzureを提供している。
AzureはEコマース（電子商取引）企業を含む小売企業の間で人気がある。こうした企業がAzureを使う理由の一つは、自社のインフラや業務アプリケーションを、競合会社に当たるAmazon.com傘下のAWSが提供するクラウドサービスでホスティングすることに抵抗があることだ。
Google Cloud Platform
クラウドサービスやハイパースケールインフラの分野で、Googleは深い専門知識を持つ。同社のクラウドサービス群「Google Cloud Platform」（GCP）はクラウドサービスの種類の多さではAWSやAzureにかなわないものの、基本的なクラウドサービスは網羅しており、以下のような特筆すべき利点がある。
- 「Google Kubernetes Engine」（GKE）や「Cloud Run」などの豊富なコンテナオーケストレーションツール
- シンプルな料金モデルで、継続利用割引は自動で適用
- 「BigQuery」「Dataproc」「Dataflow」など拡張性に配慮したデータ分析サービス
Googleはハイブリッドクラウド構築用製品・サービス群「Anthos」といった新技術の開発に加えて、Cisco SystemsやVMwareとの提携、法人顧客に向けた営業といった取り組みを通じてGCPの事業を拡大させている。ハイブリッドクラウドを構築する組織にとって、GCPは有望なクラウドサービス群だ。GCPはコンテナオーケストレーションやイベント駆動型コード実行など、クラウドネイティブのアプリケーション構築に役立つ技術に強みを持つ。
IBM CloudとOracle Cloud Infrastructure
IBMは2013年にIaaS（Infrastructure as a Service）ベンダーのSoftLayerを買収し、クラウドサービス市場に本格参入した。2019年には仮想化ベンダーのRed Hatを買収し、Red Hatが開発したコンテナオーケストレーションツール「OpenShift」をハイブリッドクラウド実現の中核手段に位置付けることで、インフラの最新化に取り組んでいる。IBMのクラウドサービス群「IBM Cloud」は、レガシーアプリケーション、特にメモリ消費の多いデータベース管理システムをクラウドサービスに移行させるときに有望な選択肢になる。
Oracleの「Oracle Cloud Infrastructure」は、Oracle製品で構築した業務アプリケーションをクラウドサービスに移行させるための有望な選択肢となる。同社が提供する自律型データベース（チューニングや運用を自動化したデータベース管理システム）やデータウェアハウス、トランザクション処理のクラウドサービスは、複雑なシステムの管理を自動化し、IT担当者の負担を軽減できる。具体的にはデータベース管理システムへのパッチ適用やシステム停止からの復旧、バックアップの構成、設定値の複製・調整などを自動化でき、同社の人工知能（AI）監視技術を使った問題解決も可能にする。