2022年1月27日(木)齋藤 公二（インサイト合同会社 代表） 2年以上に及ぶコロナ禍が企業の働き方と働く場所に大きな変化をもたらしている。リモートワークやWeb会議システムなどのデジタルワークプレイス／デジタルワークスペース技術・製品はコロナ禍での事業継続で大きな効果を実証し、ネクストノーマル＝この先の業務環境においていっそう重要な役割を果たすことになる。2021年12月1日開催のIT Leaders Tech Strategy LIVEウェビナー「2022年以降の『デジタルワークプレイス』（主催：インプレス IT Leaders）に、IDC Japan シニアマーケットアナリストの渋谷寛氏が登壇。先を見据えたデジタルワークプレイス／ワークスペース戦略策定の重要性を訴えた。 デジタルワークプレイス／ワークスペースの定義 コロナ禍でビジネスのあり方が大きく変貌する中、新しい働き方を実現するデジタルワークプレイスへの関心が高まってきた。IDCでは、デジタルワークプレイスを確立する方法やリーダーがとるべきアクションを「Future Enterprise（未来の企業）」というフレームワークの中で具体的に設定している。 写真1：IDC Japan PC, 携帯端末&クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの渋谷寛氏 IDC JapanのPC, 携帯端末&クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの渋谷寛氏（写真1）は次のように説明する。「“ネクストノーマル”＝次世代のビジネスに求められる常識を実現するためのキーワードは、サステナビリティとレジリエンシーです。特にデジタル技術を活用して外部環境変化に適応し、ビジネス機会を見つけ、成長を実現するデジタルレジリエンシーが重要です。Future Enterpriseはそのためのフレームワークになるものです」（図1）Continue reading