リーダーはどうすれば意思決定の信頼性を高められるのか – [論文セレクション]注目著者

『ハーバード・ビジネス・レビュー』を支える豪華執筆陣の中で、特に注目すべき著者を毎月一人ずつ、東京都立大学名誉教授である森本博行氏と編集部が厳選して、ご紹介します。彼らはいかにして現在の思考にたどり着いたのか。それを体系的に学ぶ機会としてご活用ください。2020年10月の注目著者は、ハーバード・ビジネス・スクール教授のマックス H. ベイザーマン氏です。

常盤橋工事現場で無線LAN、戸田建設がA棟38階まで単管パイプを「導波管」に

戸田建設は古野電気、PicoCELAと共同で、建設現場で広く無線LANを使えるシステムを開発した。利用場面を見たいと依頼すると、指定された場所は東京駅に近い「常盤橋タワー」の工事現場だった。話題のスポットにいち早く足を踏み入れた。

孫正義氏とNVIDIAのフアンCEOが対談–両者が見据える「AIの未来」とは

ソフトバンクグループ代表取締役会長 兼 社長の孫正義氏と、NVIDIAの創業者&CEOであるジェン・スン・フアン氏は、「SoftBank World 2020」において、AIを取り巻くビジネスのあり方や次世代コンピューティングに対するビジョンを語った。

「在宅勤務を標準へ」――1万5000人がテレワークする日立、セキュリティで見直したことは?

2021年4月に在宅勤務を標準化する日立製作所。今も社員の約半分がテレワークを行っている。在宅勤務を進める上で重要だったのがIT環境の整備だ。何がポイントとなったのか、担当者に聞いた。

三菱食品、売掛照合AIのパイロット運用を11月から開始、売買の照合全体で月に約1000時間を削減

三菱食品は2020年10月29日、売掛照合業務を効率化するAI(以下、売掛照合AI)を富士通と共同で開発したと発表した。パイロット運用を2020年11月16日から開始する。月に1000時間以上かけていた手作業の照合時間のうち数百

テレワーク社員のセルフケア・遠隔産業保健を支援するシステム─富士通と東大の共同研究

[ 新製品・サービス ] テレワーク社員のセルフケア・遠隔産業保健を支援するシステム─富士通と東大の共同研究 2020年10月23日(金) IT Leaders編集部 富士通は2020年10月22日、テレワーク下における従業員の心身の健康のセルフケアや非対面で行う遠隔産業保健をトータルに支援する産業保健システムの実現に向けて、東京大学大学院医学系研究科川上憲人教授の研究室と共同研究を開始した。研究は2021年3月31日まで実施する。研究成果として、新たな産業保健向けPHRサービスを開発し、2021年度中に提供する。  富士通は2020年7月、約8万人の国内グループ従業員を対象にテレワークを基本とする勤務形態に移行した。これにあわせ、従業員の不安やストレスの早期把握と迅速な対応を目的にパルスサーベイやストレス診断を実施している。この取り組みを進めるため、テレワーク勤務を行う従業員のセルフケアとテレワーク下における遠隔での産業保健を支援するシステムの実現に向けて研究を開始した( 図1 )。  共同研究では、データを基に従業員の心身の健康状態などを判定するアルゴリズムを、東京大学川上研究室の認知行動療法の知見などを活用して開発する。また、健康状態の判定結果と性別や年齢、性格特性などの属性情報を組み合わせ、一人ひとりに最適なアドバイスを導くアルゴリズムも開発する。  データを基に従業員の心身の健康状態などを判定するアルゴリズムは、富士通のストレスチェックシステム「FUJITSU ヘルスケアソリューション 組織ストレスアセスメント e診断@心の健康」(以下 e診断)を用いて毎日もしくは毎週実施するパルスサーベイと、AIで顔の表情を認識する富士通研究所の技術を組み合わせ、心身の健康に関するデータと顔の表情から従業員一人ひとりの心身の健康状態の判定や健康関連因子の分析を行う。  一人ひとりに最適なアドバイスを導くアルゴリズムは、個々の従業員の心身の健康状態や、その状態に影響を与えた行動の内容を、従業員それぞれの性別や年齢、性格特性などの属性情報と組み合わせて分析することで、個々人に最適なアドバイスを導く。  開発するアルゴリズムの社内実践結果をもとに、新たな産業保健向けPHRサービスを開発し、2021年度中に提供する。「e診断」やクラウド型の健康管理支援システム「FUJITSU ヘルスケアソリューション LifeMark HealthAssist」をはじめとする企業向け健康情報アプリケーションや、個人の健康医療情報管理基盤である「Healthcare Personal service Platform」と連携させる。

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