部下の仕事に対するエンゲージメントや組織に対するコミットメントを高めるために、あなたは思いやりのあるマネジメントを心がけているかもしれない。しかし、上層部の理解がなかった場合、どう対応すればよいのか。実際、従業員に過重労働を強いたり、非現実な成果を求めたりする組織はあまりに多い。本稿では、組織の理解が得られない中で、思いやりのあるマネジメントを実現するための6つの戦略を紹介する。
Category: Japanese IT management
PC上のDBサーバーでSQLスキルを上げよ ひとり情シスでもサーバースペシャリストを目指せ！
Linux、Webシステム開発言語、Active Directoryなども大いに役に立ちましたが、ベスト3のスキルセットは、ひとり情シスを将来にわたって安定的に運営するための土台となっており、今も色あせることなくひとり情シスとしての価値を高めてくれています。これらのスキルは、昨今のコロナ禍で不透明な将来でも、社外価値を高めてくれるスキルといえるでしょう。
職場で道徳心が傷付けられた時、どのように行動すべきか
職場ではさまざまなストレスを受け、精神的に動揺したり、怒りや苦痛を感じたりすることも少なくない。自分の道徳観に反するような行動を目撃したり、みずから関与したりすることで、深刻な影響が及ぶことがある。これは「道徳的傷害」と呼ばれるトラウマの一種だ。本稿では、上司や同僚など他者による逸脱行為、自分自身が犯した違反行為や裏切り行為などで生じる道徳的傷害の悪影響について掘り下げ、それらに対処するための6つの戦略を提案する。
パナソニック、若年層のブランド認知に強い危機感–「幸せの、チカラに。」に込めた思い
パナソニックグループは、同社のブランドコミュニケーション戦略について説明。4月からスタートした事業会社制にあわせて設定したブランドスローガン「幸せの、チカラに。」の狙いなどについて触れた。
DevOpsが抱える課題と可能性–Platform Opsの活用
あなたの組織はDevOpsで成功しているでしょうか。そして、真のDevOps文化を創造できているでしょうか。今回は、米Veeam Softwareで最高技術責任者（CTO）兼製品戦略部門シニアバイスプレジデントを務めるDanny Allanの視点を借りつつ、組織が抱えるDevOpsの課題とその可能性について紹介します。
第4回：IT部門がDXの新組織で主役となるために必要なこと
今や多くの企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組み、新しいビジネスを創造する動きも広まりつつある。本連載では、ビジネスにおけるテクノロジー活用の担い手として期待されるIT部門の現状と将来の展望について考察する。
リアル5G元年に考える、次世代の体験価値とユースケースの「つくり方」
2020年3月に日本でも商用サービスがスタートした第5世代移動通信システム（5G）だが、現在は4Gから5Gへの移行期にあり、その真価はまだ十分に発揮されていない。本格的な5Gが浸透した先には、どんな未来が待っているのか。
若い世代は対面よりデジタル体験を重視
主な調査結果として、本の消費者がデジタルにおける顧客接点を対面と同様に重要と捉えていることが判明した。世代別の回答を見てみると、ミレニアル世代やジェネレーションXでは、対面よりデジタル体験を重要視する傾向が明らかとなっており、約2年にわたるコロナ禍を通じて、顧客体験が大きくデジタル化した様子がうかがえる結果となっている。
「アタックサーフェスマネジメント」が多様化するビジネスニーズに不可欠な理由
長引くコロナ禍で、長年進まなかった企業のIT投資や施策の加速が促され、ここ数年で企業のITインフラは大きく変貌を遂げ始めている。今回は、ビジネスニーズの変化に伴うITインフラの変革によって、「アタックサーフェスマネジメント」が重要なセキュリティ施策の一つになる理由を取り上げる。
ひとり情シス・少人数情シスがブラックボックス化しない方法
ブラックボックスという言葉は、一般的に仕組みがわからないときに使う言葉です。
国内クライアント仮想化市場はDaaSやモバイルなどで拡大–IDC Japan予測
IDC Japanは6月7日、国内クライアント仮想化市場について、2021年の調査実績を基にした2022～2026年の予測を発表した。Desktop as a Service（DaaS）、モバイル仮想化ソリューション、シンクライアント化端末などを中心に市場が拡大するとみている。
日本では内部脅威が最大のセキュリティ脅威と認識–日本プルーフポイント
日本プルーフポイントは6月1日、「2022 Voice of the CISO（CISO意識調査レポート）」の日本語版を発表した。同レポートは世界の最高情報セキュリティ責任者（CISO）が直面する主要な課題を調査したもので、2022年第1四半期を通じて世界14カ国（日本、米国、カナダ、英国、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、スウェーデン、オランダ、アラブ首長国連邦〈UAE〉、サウジアラビア、オーストラリア、シンガポール）の各国100人のCISO、計1400人にインタビューを行ったもの。
スタートアップの成功に共同創業者の存在は不可欠なのか
スタートアップが成功を収めるうえで、共同創業者の存在は欠かせないと言われている。創業者が単独で事業を興すことは失敗につながるとされ、単独創業の企業に対する出資を奨励しないベンチャーキャピタルやインキュベーターさえある。一方で、アマゾン・ドットコム、デル、イーベイ、タンブラーをはじめ、単独創業によって大きな成功を収めている企業も多い。筆者らの調査により、彼らは共同創業者ではなく、起業の初期段階において中心的な役割を果たす「共同クリエイター」（共同創造者）の支援を得ていたことがわかった。本稿では、単独創業を実質的に支援する3つのタイプの共同クリエイターについて論じる。
PwC、Tableauを用いたデータ民主化支援コンサルティングを提供
PwCコンサルティングは2022年5月31日、ユーザー企業のデータ民主化推進のコンサルティングサービスを提供すると発表した。ツールに現場向けBI「Tableau」を用いる。組織および社員一人一人が自律的にデータを活用するデータ駆動型組織の実現を支援するとしている