Japanese IT global

1980年にゼロックスがマサチューセッツ工科大学（MIT）人工知能研究所に1台の新型レーザープリンターを寄付した時、この機械が革命の火付け役になることなど、同社にとっては知る由もなかった。プリンターは紙詰まりを起こした。2002年に出版されたサム・ウイリアムズ著『Free as in Freedom（自由としてのフリー）』によると、当時27歳のMITのプログラマーだったリチャード・M・ストールマンは、コードを徹底的に調べてプリンターを直そうとしたという。彼はそれが可能だと思っていた。これまでのプリンターでも、同じことをしてきたからだ。 ソフトウェア開発の初期の数十年間は、基本的にオープン・アクセスと自由な交換の文化によって動いていた。さまざまなタイムゾーンや機関に属するエンジニアたちがお互いのコードを調べ合い、自分のコードに書き換えたり、バグを潰したりする世界だった。だがこの新しいプリンターは、アクセス不可能なプロプライエタリ（独占所有）ソフトウェアで動作していた。締め出しを食らったストールマンは、彼が頼りにしていたオープンなコード共有システムをゼロックスが侵害したと怒った。 数年後の1983年9月、ストールマンは当時の支配的なオペレーティングシステム（OS）の1つだったUNIX（ユニックス）に代わる自由なOSとしてGNU（グヌー）を公開した。ストールマンは、テック業界に氾濫し始めていた著作権などのプロプライエタリな仕組みへの対抗手段として、GNUを思い描いていた。自由ソフトウェア運動は、不満を抱えた1人のエンジニアのシンプルでかたくなな哲学から生まれた。その哲学とは「世界のために、あらゆるコードは制約や商業的介入なしにオープンにすべきだ」というものだった。 それから40年が経ち、テック企業はプロプライエタリ・ソフトウェアで数十億ドルの収益を上げ、チャットGPT（ChatGPT）からスマート温度計に至るまで、人々を取り巻くテクノロジーの多くは一般の消費者にとって謎めいたものになっている。こうした環境では、ストールマンの運動は商業的現実の重さに押しつぶされ、失敗に終わった価値観に関する実験のように思えるかもしれない。だが2023年時点において、フリーおよびオープンソースのソフトウェア運動は健在であるのみならず、テック業界の要となっている。 現在、全コードベースの96％にオープンソースのソフトウェアが組み込まれている。オープンソース・コミュニティ最大のプラットフォームであるGitHub（ギットハブ）は、世界で1億人以上の開発者に利用されている。米国ではバイデン政権による2022年のオープンソース・ソフトウェア保護法により、オープンソースのソフトウェアが重要な経済・安全保障インフラとして公的に認められる形となった。アマゾンの収益源となっているクラウド部門のAWSでさえ、オープンソース・ソフトウェアの開発と保守を支援している。アマゾンは2022年12月、自社の特許ポートフォリオの一部をオープンユース・コミュニティに提供することを決めた。民間のテック企業に対する社会的信用が急落する一方で、グーグル、スポティファイ（Spotify）、フォード財団、ブルームバーグ、米国航空宇宙局（NASA）をはじめとする企業や団体は、オープンソースのプロジェクトやそれに相当するオープン・サイエンス（オープンソースと同様の価値観を科学研究に適用したもの）に対する新たな資金提供の仕組み作りを始めている。 オープンソースのソフトウェアが今や不可欠な存在になったということは、この運動における長年にわたるリーダーシップや多様性の問題が、あらゆる人々にとっての問題になったことを意味する。多くのオープンソース・プロジェクトは「優しい終身の独裁者（BDFL）」型の運営形態から始まった。BDFLには、創設者が長年に渡ってリーダーの座に留まり、彼らが必ずしも責任を持って行動を取るわけではないという特徴がある。ストールマンや一部のBDFLたちは、ミソジニー（女性蔑視）や虐待的な振る舞いによって、自身のコミュニティから批判を受けてきた。ストールマンは2019年にフリーソフトウェア財団（FSF：Free Software Foundation）の代表の座から退いた（ただし、その2年後、理事に復帰している）。全体として、オープンソースの参加者の圧倒的多数は未だにグローバル・ノース（北半球に存在する先進国）の白人男性だ。オープンソース・プロジェクトは、企業の利害に過剰に影響される可能性がある。他方で、重要なコードを健全に保つための大変な作業をしている人々には、一貫した資金援助がない。実際のところ、主要なオープンソース・プロジェクトの多くが、いまだにほぼ完全にボランティアによって運営されている。 そうしたさまざまな課題はあれど、GNUの40周年を迎えた2023年は、祝福すべきことが数多くある。現代のオープンソース運動は、分裂と競争が激化した業界内において、透明性のある働き方をするための共同作業の避難所として存続している。ウィキメディア財団（Wikimedia Foundation）の最高製品・技術責任者（CPTO）であるセレーナ・デッケルマンは、オープンソースの力は「ソフトウェア、さらには他のたくさんのことに関して、どんな場所にいる人でも協力しあって作業ができるという考え方」にあると話す。この哲学を行動へと落とし込むためのメーリングリスト、オンラインチャット、オープンなバージョン管理システムといったツールはオープンソース・コミュニティの先駆けであり、より幅広いテック業界からも標準的な慣行として採用されてきたと同CPTOは指摘する。一方、「私たちは、背景を問わず、世界中の人々が共通の大義を見つけ、協力しあうための手段を発見したのです」と話すのは、ケルシー・ハイタワーだ。ハイタワーはアプリのデプロイと管理を自動化するオープンソース・システムであるKubernetes（クバネティス）の開発初期に貢献した人物で、最近グーグル・クラウドの一流エンジニアとしての職を退いた。「それがオープンソースの世界の、とてもユニークな点だと思います」。 2010年代のテック業界の無制限な成長に対する反動や最近の人工知能（AI）ブームにより、オープンソース運動の考え方に注目が集まっている。他人のネット上の情報を利用する権利を持っているのは誰か、テクノロジーから恩恵を受けるのは誰か、ということが焦点になっている。最近、評価額が40億ドルとされたオープンソースのAI企業、ハギング・フェイス（Hugging Face）のクレメント・デラング最高経営責任者（CEO）は、2023年6月に議会で証言し、AI開発における「倫理的なオープンさ」が組織のコンプライアンスへの意識と透明性を高めるのに有効であり、一部の巨大テック企業以外の研究者によるテクノロジーや進歩へのアクセスも可能にすると述べた。「今は文化的にユニークな時期です」と公益テクノロジーへの資金提供と支援を実施している非営利組織、コード・フォー・サイエンス・アンド・ソサエティ（Code for Science and Society）のダニエル・ロビンソン事務局長は話す。「開発されるテクノロジーの内容に資本主義がどのように影響を与えているのか、それに関わっていく選択肢はあるのかということに対して、人々の意識はかつてないほど高まっています」。ここでもフリーのオープンソース・ソフトウェアが、テクノロジーはどうあるべきかについての議論をする自然な場となっている。 自由としてのフリー 初期のフリーソフトウェア運動において、「フリー」の意味を巡る議論が絶えなかった。ストールマンと1985年に創設されたフリーソフトウェア財団は、4つの自由という考え方を曲げなかった。それは、どんな目的であってもプログラムを実行すること、ソースコードの仕組みを調べて必要に応じて変更を加えること、複製を再頒布すること、改変版を頒布することを認められるべきだという思想だ。ストールマンはフリーソフトウェアを本質的な権利だと考えていた。「言論の自由（free）と同義のフリーであって、ビール無料（free）のフリーではない」というのが、ストールマンの非公式のスローガンである。ストールマンはGNU一般公衆ライセンス（GNU GPL）を作った。これは「コピーレフト」として知られ、GNUで開発されたコードの4つの自由を保護するためのものだ。…