EnterpriseZine Day 2023夏においてHashiCorp Japanの草間一人氏が登壇し、こうした課題に対する現代の強固かつセキュアな運用を実現するための方法について、同社のTerraformとVaultを通じて解説した。
Category: Japanese
中規模企業がDXを推進するために必要な5つのこと
デジタル・トランスフォーメーション（DX）の必要性が叫ばれて久しいが、体制や人材、リソースが潤沢な大企業に比べ、中規模企業がDXを成し遂げるのは難しいと見る向きもある。本稿では、中規模企業がDXを成功させるために検討すべき5つのポイントを掲げる。DXの成功には、5つのポイントすべてを戦略に結びつけることが重要だが、そのために何を行うべきかも解説する。
予測不可能な時代に合った「シナリオプランニング」の進め方
多くのリーダーたちは、自社に関する将来のリスクを特定するために、シナリオプランニングに注目してきた。しかし、想定していないような衝撃に見舞われた時、この手法は大きく失敗する可能性が高い。そして、いまの.時代、半年前には考えもしなかったような、重大で、時には存亡に関わるような出来事に直面することが増えている。シナリオプランニングは、こうした新しい現実に合わせて、どのように更新すべきか
IoTのビルディングブロックをこれからも拡げていく ―ソラコム、4年ぶりのオンサイトカンファレンス「SORACOM Discovery」でiSIM対応モジュールやデータウェアハウスサービスなどを発表
本稿ではそのアップデートの概要を紹介するとともに、2015年9月の創業からまもなく8年を迎えようとしているソラコムが、IoTプラットフォーマーとしてどんなアプローチを取ろうとしているのかを見ていきたいと思います。
中規模企業が大企業にはない強みと不確実性を活かして優位に立つ方法
不確実な時代にあって、中規模企業は激しい変化をどのように活かすべきだろうか。本稿では、中規模企業が持つ強みとそれらを活かす方法を示す。
部下にエネルギーを与えるリーダーが実践する3つの方法
昨今の不確実性を伴うビジネス環境に加え、ハイブリッドワーク導入による影響で、世界の労働者の4人に1人が燃え尽きを感じている。そうした中で、組織のコラボレーションを促し、イノベーションを実現するには、リー.ダーが従業員にエネルギーを与えることが重要だ。
AkamaiのエッジとMacrometaのPaaSを組み合わせ、新たな分散型クラウドを実現
アカマイ・テクノロジーズは7月5日、同社が推進する「分散型クラウド」に関する記者説明会を開催した。同社はコンテンツ配信網（CDN）のために構築したプラットフォームを、ユーザーのごく近くに配置されたコンピューティング拠点として活用することでエッジコンピューティングを強力に推進している。このプラットフォームに米MacrometaのPaaS環境を組み合わせることで、分散型アプリケーションの構築・運用がより一層容易になる。
決済データで事業運営を最適化–グローバル企業のCXを支えるAdyen
L’Oréal、LVMH、Uber――。こうしたグローバル企業の決済を担っているのは、オランダに本社を置く企業Adyen（アディエン）だ。同社は2006年に設立し、現在は26拠点で事業を展開している。
Snowflake、データクラウドの機能を拡充–「Document AI」や開発者向けフレームワークなど
Snowflakeは6月28日、米国ラスベガスで開催の年次カンファレンス「Snowflake Summit 2023」に合わせ、同社プラットフォームに対する一連の機能拡充を発表した。
マクニカとメンロ、検知回避型脅威に対応するウェブセキュリティの新機能
マクニカと米Menlo Securityは6月28日、「HEAT」（Highly Evasive Adaptive Threat：検知回避型脅威）に対応するウェブセキュリティサービス「Menlo Security HEAT Shield」（HEAT Shield）を日本で提供すると発表した。今後3年間で100組織以上での導入を見込んでいる。
80%以上の日本企業がソフトウェア・クラウド契約に不満──ガートナー調査
ガートナージャパン（以下、ガートナー）は、国内企業のソフトウェア／クラウド契約に関する調査結果を発表した。
「人類滅亡」よりも心配すべき、生成AIの真のリスク
6月5日から8日かけて開催された世界最大のデジタル権利カンファレンス「ライツコン（RightsCon）」の一連のセッションに、私は療養しながら注目していた。ライツコンはここ何年かはバーチャル会議のみだったが、今回は再び、インターネット関連トップの倫理学者、活動家、政策立案者らがコスタリカまで実地に赴く形で開催されたのだ。
住友商事、グループ約900社のビジネス変革をAWSで加速–デジタルソリューションの総合商社目指す
住友商事は、Amazon Web Services（AWS）上で世界66カ国・グループ企業約900社のビジネス変革を加速し、デジタルソリューションの総合商社を目指す。同社はこの取り組みの一環として、AWS上にグループ共通のクラウド利用基盤「SCデジタル基盤」（SCDP）を構築し、さらにSAP環境のAWS移行を開始した。アマゾンウェブサービスジャパンが6月22日に発表した。
変革型リーダーが批判を受けず、組織を立て直す方法
多くのエグゼクティブは、変化に乗り遅れることなく先行するために「優秀なディスラプター（破壊者）の採用」という解決策を選ぶ。しかし、ディスラプターである変革型リーダーが自身の計画を発表すると、伝統を重ん従業員たちからは、さまざまな抵抗が湧き起こり、変革の流れにブレーキがかかる。こうした抵抗を封じ込めて、変革を実現するために、リーダーはどのように行動すべきか。