最近では、深層学習を使った人工知能（AI）のブレークスルーについてのニュースを頻繁に見かけるようになった。しかし、Alphabet傘下のDeepMindが発表した最新の成果のすごさは分かりにくい。この研究の成果を一言で要約するとすれば、「多くのタスクでそれなり仕事ができるAI」を作ったということになるだろう。
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東芝、5万人以上が使うグループ95社の財務会計システム/BIシステムをOracle Cloudに移行
東芝は、日本・アジアのグループ95社、5万人以上の従業員が利用する標準財務会計システムとBI分析システム、その他周辺システムを、Oracle Cloud上の「Oracle Exadata Database Service」に移行した。Oracle Cloudの大阪リージョンに本番環境を、東京リージョンに災害復旧（DR）環境と開発・検証環境を構築し、2021年10月から稼働開始した。東芝グループ内の基幹システムをパブリッククラウドに移行するのは今回が初めて。日本オラクルが2023年5月23日に発表した。
PostgreSQL互換のクラウドDB「AlloyDB」発表 「Cloud Spanner」との違いは？
GoogleはオープンソースのRDBMS（リレーショナルデータベース管理システム）「PostgreSQL」と互換性を持つ、フルマネージド型データベースサービス「AlloyDB for PostgreSQL」（AlloyDB）のプレビュー版を発表した。同サービスは標準的なPostgreSQLと比べてOLTP（オンライントランザクション処理）が4倍高速、分析クエリが最大で100倍高速になることが大きな特徴となっている。PostgreSQLと互換性があるため、PostgreSQLを使ったアプリケーションはコードを変更せずにAlloyDBに移行できる。
Obervability Conference 2022、OpenTelemetryの概要をGoogleのアドボケイトが解説
Observability Conference 2022から、Googleのデベロッパーアドボケイトである山口 能迪氏がOpenTelemetryの歴史、概要、現状を解説する「OpenTelemetryのこれまでとこれから」と題されたセッションを紹介する。
オラクル、ファイアウォールや安全設定支援などのクラウドセキュリティ機能を発表
Oracleは5月25日、「Oracle Cloud Infrastructure（OCI）」におけるセキュリティ機能の強化などを発表した。「OCI Network Firewall」など5つのセキュリティサービスを新たに提供する。
ラック、IT/IoTで地域活性を支援する商社事業「黒こ」を始動
ラックは2022年5月25日、地域商社事業「黒こ」を発表した。地域活性をテーマにした新規事業の1つであり、地域に根差したビジネスを成長させるサイクルを、ITやIoTを活用して支援する。地場の既存産業と連携し、ITを駆使した課題の調査・企画・調達・流通など、地域のビジネスが成長するサイクルを提案する。
第1回：本格化するDXビジネスでIT部門は活躍しているのか？
今や多くの企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組み、新しいビジネスを創造する動きも広まりつつある。本連載では、ビジネスにおけるテクノロジー活用の担い手として期待されるIT部門の現状と将来の展望について考察する。
キヤノンMJ、防御と事後対応を兼ね備えたエンドポイントセキュリティ「ESET PROTECT MDR」
キヤノンマーケティングジャパン（キヤノンMJ）は2022年5月11日、大企業向けエンドポイントセキュリティ製品「ESET PROTECT Enterprise」および上位プラン「ESET PROTECT MDR」を発表した。ウイルス対策などの防御に加えて、XDR（検知と対処）機能を提供する点が特徴である。これにより、侵入を許したサイバー脅威に対しても、検知や封じ込めなどの事後対応を実現する。上位プランではさらに、日々の運用支援や有事の際の対応支援までワンストップで提供する。
日本企業のAI導入が加速、ただしRoI実施やAIガバナンスなど課題も山積─PwC調査
PwC Japanグループは2022年5月19日、企業におけるAIの取り組み状況に関する調査レポート「2022年AI予測調査（日本版）」を発表した。同調査では、AIを「全社的/一部の業務で導入済み」の日本企業が53％と半数を超え、米国の55％に僅差となった。一方で、RoI（投資利益率）測定、AIガバナンスの面での遅れや、PwCがAI活用成功のキーポイントとして挙げる内製化など、本質的な活用に向かううえでの課題も浮き彫りとなっている。
Fitbit創業者インタビュー：グーグルの「Pixel Watch」とFitbitの未来
Googleが2019年にFitbitの買収を発表した際、私は「Wear OS」と「Fitbit」の融合がすぐに行われるのではないかと思わずにはいられなかった。果たして、FitbitはWear OSの新しい顔になるのだろうか。Fitbitの技術を搭載した純正「Pixel」スマートウォッチが登場するのだろうか。
さらに進化を遂げたInterSystems IRIS data platform Pythonのネイティブサポートが広げる可能性とは
データ分析の重要性が高まる一方、データを取り扱う基盤はますます複雑化しています。そうした課題を解消するため、インターシステムズは企業・組織のデータ活用をよりシンプルにする統合データプラットフォーム「InterSystems IRIS」を提供してきました。そして、最新リリースの IRIS 2021.2では、世界で最も利用されている開発言語であるPythonを完全にネイティブサポート。
KDDI、店舗サイネージでアパレル商品を360度確認できる「XRマネキン」–高精度に再現
KDDIは5月18日、アパレル販売向けの高精細なXRマネキンを開発したと発表した。
異業種からIT分野への転身–生かせる経験と新たに必要なスキル
PwC Globalの2021年の調査によると、77％の労働者は、新しいスキルの習得や、別分野での一からの再トレーニングに前向きだという。そして、テクノロジー業界は間違いなく労働者を必要としている分野だ。The Computing Technology Industry Associationは、2022年の新規の技術労働者が17万7705人に達し、業界全体で2％以上成長すると予測している。
日経225企業の半数がなりすましメール対策に「DMARC」を導入─TwoFive調査
メール専門会社のTwoFiveは2022年5月19日、なりすましメール対策「DMARC」の対応（導入）状況を調査した結果を発表した。同年5月に実施した直近の調査では、日経225企業の約半数（112社、49.8%）が、メール送信者側としてのDMARC対応を施していた。同年2月調査の79社（35.1%）と比べると、約2カ月間で33社増えた。