Category: Japanese IT management

CloudNative Security Conference 2022から、アクセンチュア株式会社のセキュリティエンジニアである田原聖也氏が行ったセッションを紹介する。

日本シノプシスは11月2日、「セキュア開発成熟度モデル」（BSIMM：Building Security in Maturity Model）の最新調査レポート「BSIMM13（日本語版）」を公開した。

景気後退のシグナルが点滅する中、企業が事業計画や予算計画を策定するには、さまざまな困難が伴う。

AIを中心とするDX人材育成のためのデジタル推進を加速するため、全社の組織変革を目指すオンラインコース「Aidemy Business」や、DX知識をゼロから学ぶプログラミングスクール「Aidemy Premium」などを提供する、アイデミーの代表取締役執行役員 社長CEO 石川聡彦氏が、さまざまな業界のDX実践例を連載形式で紹介する。

SBIビジネス・ソリューションズは10月27日、事業戦略発表会を開催した。SBIグループの強みを生かした2つの戦略を明らかにした。

　ガートナージャパンは10月31日から3日間、年次カンファレンス「Gartner IT Symposium/Xpo 2022」を3年ぶりにリアル会場で開催している。会期初日のプレスセミナーでは、バイスプレジデント アナリストの池田武史氏が、「2023年に向けて日本企業が押さえておくべき重要トレンド」を解説してくれた。 2022年の後半は、数年に及ぶコロナ禍がもたらした混乱から徐々に脱出する動きが進み始めているが、ロシアによるウクライナへの軍事侵攻や世界的な物価の高騰、急速な円安など先行きの不透明さが増すばかりの状態が続いている。池田氏は、そうした中でも企業としてコストを削減し、ビジネスを成長させ、変革を推し進めなければならないと指摘する。そこで「最適化・拡張・開拓」の3つの観点から、日本企業が抑えていくべきという10のテクノロジートレンドを紹介した。 出典：Gartner（2022年11月） まず「最適化」の観点で池田氏が提示したのは、「デジタル免疫システム」「オブザーバビリティの応用」「AI TRiSM」の3つになる。 「デジタル免疫システム」とは、生物あるいは生態系が持つ免疫、問題に対する自己修復の仕組みにならい、ビジネスに活用して持続性を確保するものとなる。同社の調査では、デジタル組織が売り上げの創出に責任を負うという割合が76％に上り、デジタルサービスがビジネスに直結する事態が進みつつある。 池田氏によれば、デジタル免疫システムを実現するテクノロジーには、オブザーバビリティー（可観測性）やAI（人工知能）拡張型テスト、カオスエンジニアリング、SRE（サイト信頼性エンジニアリング）、アプリケーションのサプライチェーンにおけるセキュリティ対策などがある。企業がこれらのテクノロジーを活用すれば、ダウンタイムを80％削減できるとガートナーでは分析している。 「オブザーバビリティの応用」は、これまでシステムの安定稼働などに役立てていたシステムの各種情報をビジネスの観点からも評価、活用していくアプローチになる。具体的には、サイト利用者の体験（UX）などが挙げられるものの、池田氏はドライバーの運転動作を安全性などの点から監視、分析している米Teslaや、環境負荷の抑制に船舶の航行データなどを利用しているノルウェーの海運会社Klavenessを例に挙げた。 「AI TRiSM」とは、「AI Trust, Risk and Security Management（AIの信頼性／リスク／セキュリティマネジメント）」を総称する造語で、AIの利用に付随するセキュリティやプライバシー、倫理などのリスクに対応して、AIへの信頼を高めるべき取り組みになる。その実現にさまざまな試行が続けられているが、AIが出力した結果に対して数学的に説明可能なモデルを導入している欧州のAIスタートアップ企業Abzuなどの例があるという。 次に「拡張」の観点では、「インダストリークラウドプラットフォーム」「プラットフォームエンジニアリング」「ワイヤレスの高付加価値化」を挙げた。 「インダストリークラウドプラットフォーム」とは、特定領域に特化したクラウド基盤であり既にさまざまな業界に特化したサービスが出てきている。池田氏は「ITシステムを統合するクラウドの活用が進む一方で、ビジネスの価値にまで踏み込んだクラウドの活用はこれから」と解説する。業界内で個々の組織が差別化あるいは優位性を手にしようとする場合、業界内で共通して使われる機能や役割などはインダストリークラウドプラットフォームで提供されるものを利用して、個々の組織は付加価値の創出にリソースを活用していく。 「プラットフォームエンジニアリング」は、上述のインダストリークラウドプラットフォームを効果的に活用するためのものになるという。デジタルの仕組みは複雑なアーキテクチャーを伴い、オンプレミス／クラウドの複雑な構成で、それを使いこなすスキル（人材）も不足している。このため、再利用可能な部品やツール、セルフサービスなどを具備するプラットフォームエンジニアリングを整備することにより、組織はデジタルの取り組みをより高速かつ効率的に展開していけるようになる。 「ワイヤレスの高付加価値化」は、無線を単なる情報伝送だけでなく、さまざまな価値を伴うように利用していくことを指す。最近では、現実空間の情報をサイバー空間に投影して現実空間に存在する課題の解決を図るような「デジタルツイン」や「サイバーフィジカルシステム」といった概念が提唱されている。池田氏は、有線もあるが、やはり空間において情報を転送する無線の価値は大きく、無線は場所やセンシング、電源、インテリジェンスなどをさまざまな要素を伝えることができる。無線には、4G/5GやWi-Fi、Bluetoothなど多様な規格があり、それぞれにユースケースも多様だが、組織は求める価値に応じて使用する無線を見直すことも肝心だとする。 ZDNet Japan

デジタルハリウッドが運営する起業家・エンジニアの養成スクール「G’s ACADEMY（ジーズアカデミー）」は、同校が実施した調査結果をまとめた「エンジニア・インサイト白書」を11月2日に発表した。

アスクルは10月31日、ソフトバンクの協力の下、中小企業が抱える課題をデジタルで解決する新たなソリューション事業「ビズらく」の開始を発表した。

新卒採用におけるブランディングの重要性を高めたZ世代ならではの4要因

DevOpsはかなり浸透してきましたが、DevOpsを始めるチームやエンジニアのために現場で役立つ連載を開始します。

Google Cloud では、ユーザーの尊重、簡潔さ、コラボレーション、柔軟性など、 Google の理念をもとに、パートナー企業とのコラボレーションを進めている。パートナー企業の成長と収益の拡大を重視し、世の中に求められているサービスの展開を目指している。

ゲーム開発者向けカンファレンス「CEDEC2022」で「NFTやメタバースで注目されるWeb3分散型ゲームの未来」と題して、ゲーム業界におけるNFTやメタバースに関する講演を行いました。メタバースについては、各社によって解釈が大きく異なっており、未だ定義も曖昧で、社内外共に賛否ある非常にセンシティブなテーマでもあります。

クラウドインフラ管理などのオープンソースソフトウェア（OSS）群を開発するHashiCorpは米国時間10月5〜6日、同社カンファレンス「HashiConf Global 2022」をロサンゼルスで開催した。

シャープ 社長執行役員兼CEOの呉柏勲（Robert Wu）氏は10月11日、社内イントラネットを通じて、CEOメッセージを発信した。タイトルは、「開源節流を徹底し、難局を打開していきましょう」とした。