本記事では、会員企業のスギ薬局が取り組む、自社アプリを通したOne to Oneコミュニケーションを紹介する。同社は、調剤併設型ドラッグストアをはじめ、全国で1500店舗以上を展開しており、健康の維持から終末期までを一貫して支援する「トータルヘルスケア戦略」を掲げる。デジタルの側面では、統合データベースを構築し、顧客に最適なタイミングで最適な商品やサービスを提供することを目指している
Tag: JPIT business digital transformation
DX大賞受賞の日本郵船が取り組むデータレイク──IoTデータでトラブル未然防止と運航船舶ケアの両立へ
日本郵船では、2023年度から開始する4年間の中期経営計画『Sail Green, Drive Transformations 2026 – A Passion for Planetary Wellbeing -』（PDF）を策定し、取り組んでいる。これは2030年に向け、「総合物流企業の枠を超え、中核事業の深化と新規事業の成長で、未来に必要な価値を共創します」という、同社のありたい姿を目指す戦略となっている。
KubeCon Europe 2023共催のLinkerd Dayからアディダスの事例セッションを紹介
この稿ではスポーツ用品の大手アディダスが、Linkerdを使ってアプリケーション間のネットワークを実装したセッションを紹介する
なぜIKEAは「オムニチャネル」を採用し、販売をどう変えたのか？
スウェーデン発の小売業者IKEAは、自宅の家具をそろえるための豊富なアイデアを提供してくれる整然とした店舗で知られている。同社はデジタル化の推進と変化する消費者の期待に応えるため、オムニチャネル（さまざまな接点を通じて顧客とコミュニケーションを取る手法）の体験価値の向上に力を入れている。
データ活用が現場従業員の意識を変える ウイングアークが小売企業に提案する最適なデータ可視化の仕組み
リテールDXへの注目が高まり、多様なデジタルツールを導入しデータ活用に取り組む一方で、現場でのデータ活用が定着していないという悩みを抱える小売企業も多いのではないだろうか。
日本企業のコンタクトセンター、AI導入率が約50%に–成果創出には苦戦
デロイト トーマツ グループは8月8日、世界各国のコンタクトセンターを対象にした調査「2023 グローバルコンタクトセンターサーベイ」を公開した。現在の課題への対応指針や今後数年間のビジネス動向などをまとめている。