企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）推進が加速するにつれ、人工知能（AI）はあらゆるビジネスにおいて必要不可欠なものとなっています。中でも、ビッグデータやデータサイエンスといった領域において、AIは多大な影響力を発揮しています。特に機械学習（ML）においては、「AutoML」というMLモデルの開発を自動化するツールの登場によって、「もはやデータサイエンティストは必要ないのではないか」という意見が散見されるようになっています。
米Delphixは2022年7月14日（米国現地時間）、仮想データベースソフトウェア「Delphix」をベースとしたハードウェアアプライアンス2製品を提供開始した。CDPコピーによってデータを保護する用途の「Delphix CDP Appliance」と、テストデータ準備など開発工程を効率化する用途の「Delphix DevOps Appliance」である。
開発と運用を一体化させたDevOpsを推進し、ソフトウェアのリリースと改善のサイクルを高回転で回していくうえでは、開発するソフトウェア(アプリケーション、サービス)のセキュリティレベルを、手間をかけずに高められるようなソリューションが必要とされる。そうしたソリューションの1つとして、世界中の開発者から高く評価されているのが統合型グローバルクラウドネットワーク「Cloudflare(クラウドフレア)」だ。同サービスの強みを開発・提供元であるクラウドフレアの日本法人クラウドフレア ジャパンのキーパーソンに聞いた。
グーグル・クラウド・ジャパンは7月13日、スタートアップ企業支援に関するメディア向け説明会を開催した。最新の取り組み状況と同社の支援を受けるSynspectiveとUbieがその内容を紹介した。
グーグル・クラウドは、2014年にスタートアップ企業の支援を開始し、現在は「Google for Startupsクラウド プログラム」を展開する。担当するSMB事業本部長の長谷川一平氏によると、累計で610社を支援し、支援規模の総額は約1740万ドルに上る。
WebAssemblyの最新情報について、Brian Sletten氏による解説動画から紹介する。Sletten氏はオライリーから2021年に出版された書籍「WebAssembly: The Definitive Guide」の著者でもある。この動画は2022年2月22日にWasm Chicago Meetupで公開されたものだ。
今や「クラウドファースト」といった言葉をあえて使うまでもなく、クラウド利用はごく当たり前になってきた。SaaSベースの各種サービスはもちろん、一昔前ならばクラウドに移行するなどあり得ないとされてきた基幹システム、それも金融機関や官公庁のシステムまでもが、クラウドを前提に構築されつつある。
今回は、センサーやソフトウェアなどが組み込まれた建物、自動車、家電製品、電子機器といったさまざまな「モノ」が、インターネットを通じて他の機器やシステムと連動し、データを交換するIoT（Internet of Things）について、特に製品やサービスを手掛ける企業がデータを収集、接続、変換するために必要な環境、人材などのアイルランドにおけるエコシステムを中心にお話します。
シスコシステムズは7月5日、あらゆる形態と規模の組織を安全に接続する、グローバルでクラウド接続された統合基盤「シスコ セキュリティ クラウド」の計画を発表した。
大手仮想通貨取引所のCoinbaseは、米移民税関捜査局（ICE）に金融犯罪の捜査に役立つデータ分析ツールを提供する契約を結んでおり、その一環として提供される機能の1つが物議をかもしている。
Observability Conference 2022から、動画配信サービスの株式会社TVerが導入したNew Relic Oneに関するセッションを紹介する。セッションを担当したのはTVerのSREである加我貴志氏だ。
デル・テクノロジーズは6月30日、サイバー攻撃を受けた後にデータの復旧を可能にするマルチクラウド環境向けサイバーリカバリーソリューション「Dell PowerProtect Cyber Recovery for Microsoft Azure」の提供を開始すると発表した。また、「Cyber Sense for Dell PowerProtect Cyber Recovery for AWS」を2022年第2四半期中に提供するとしている。
VMwareは米国時間6月28日、マルチクラウドのワークロードプラットフォームとなる「VMware vSphere+」と、ハイパーコンバージドインフラストラクチャー（HCI）ソフトウェア「VMware VSAN+」を発表した。同社の2023年度第2四半期（2022年7月末まで）に提供を開始する。
Googleは米国時間6月27日、同社の古いメッセージングプラットフォーム「ハングアウト」の提供終了計画の一環として、ハングアウトを使用するユーザーに「Chat」への移行を促すことを明らかにした。法人ユーザーによるChatへの移行は、2022年に入って実施済みだ。