2024年のサイバーセキュリティのトップトレンドは、生成AI、セキュリティ意識の低い従業員の行動、サードパーティのリスク、継続的な脅威エクスポージャ、取締役会でのコミュニケーション・ギャップ、アイデンティティ／アクセス管理（IAM）の進化に注目。セキュリティ部門のパフォーマンス向上とサイバーセキュリティリスクの低減が重要。 (Source: enterprisezine.jp)
Category: Japanese IT management
データ活用で全社的に十分な成果を得ている日本企業は3％–ガートナー調査
ガートナージャパンは、日本企業のデータ活用に関する最新調査結果を発表。関心は高いものの、全社的に成果を得ている割合は3％程度。組織体制が整っておらず、データ管理やガバナンスの重要性も認識されていない状況が懸念されている。データ活用への組織の関心や理解を深めるための取り組みが求められている。
専門家がそっと教える「事業目標を設定する10ステップ」
事業目標の設定について、専門家が推奨する「10ステップ」を紹介する。SWOT分析を使って自社の現状を評価し、社内外に情報提供を求めることが重要である。具体的な事業目標を設定し、期限を設け、SMARTなどのフレームワークを活用する。また、事業目標の管理に役立つツールとソフトウェアの選定も不可欠だ。
人間とAIが共創するために必要なこととは──『雇用の未来』を記したオズボーン氏らAIリーダーが考える
2023年11月28日～29日に開催された「Salesforce World Tour Tokyo」では、AIリーダーが一堂に会し、AIとの共創、信頼の築き方についてディスカッションが行われた。AIは人間に比べて優れている部分もあるが、人間のインテリジェンスが重要であり、AIとの相互作用には信頼性が求められる。
もはや必須スキル!? 英文Eメールが上手く書けるようになる「3つ」の方法
海外とのやり取りが増え、Eメールの重要性が高まる中、英文Eメールの書き方についてのポイントが紹介されていました。語彙力、文法、定型文や表現など、書く際に意識すべきポイントが明確に述べられており、さらにChat GPTを活用した方法も紹介されています。
エクソンモービルのDXが「ERPのモジュール10個停止」に始まる、なるほどな理由
石油大手Exxon Mobilのグローバル組織「セントラルデータオフィス」は全社のデータ活用を推進。マネジャーのアンドリュー・カリー氏によれば、デジタルトランスフォーメーション推進に向けた幅広い取り組みを進めており、全業務でデータを有効活用するためにはデータのサイロ化を解消し、データ活用の重要性を理解することが不可欠。
だから事業目標を達成できない――適切な目標設定に不足している情報とは
事業目標を立てたが成果が得られないと感じた時、再検討すべきポイントとは何か。専門家たちの意見を紹介。事業目標の役割や設定において重要な情報を指摘。企業が成功するための具体的なスケジュールやアクションを明確にする必要性も示唆されている。
なぜ今こそ「API」の時代なのか？ そもそも“APIの役割”とは
オンプレミスインフラあるいはクラウドサービスに構築したアプリケーションと、SaaS（Software as a Service）を併用する場合、企業のIT部門はデータのサイロ化（連携せずに孤立した状態になること）という課題に直面する。この課題について、調査会社 Forrester Researchでシニアアナリストを務めるデビッド・ムーター氏は次のように分析する。「SaaSと非SaaSの対立というよりも、アプリケーションの量の問題だ」 ムーター氏によれば、今や大企業では何百というアプリケーションを利用することも珍しくない。アプリケーション間の接続数は理論上、新しいアプリケーションが追加されるたびに指数関数的に増加する。つまり、個々のアプリケーション間をポイントツーポイント（2拠点間）で結び、管理するのは持続可能な方法ではないということだ。IT部門はどうすればいいのか。 そもそも「API」の役割は？ 「SaaSの利用が無秩序に拡大しているからといって、企業が従来利用していたシステムが一夜にして消え去るわけではない。置き換えるには膨大なコストがかかる」とム―ター氏は指摘する。ムーター氏はITリーダーに対し、レガシーシステムを、クラウドサービスで動作することを前提に構築する「クラウドネイティブアプリケーション」と連携させることで延命を図る方法を検討するよう勧めている。 ただし、例えレガシーシステムから脱却しても、アプリケーション間の連携は依然としてIT部門にとって負担だ。ビジネス要件の変更が生じた際、従来のIT部門は変更に対処するために、アプリケーション間やデータベース間をいかに接続するかを検討してきた。「扱うアプリケーションの数が少なければその方法で済んだが、現在は、接続が指数関数的に増加するという問題にぶつかっている」（ムーター氏） ムーター氏によれば、今後のIT部門が注力すべき領域はAPI（アプリケーションプログラミングインタフェース）だ。「IT部門は誤解していることがあるが、企業に価値を生み出すのはビジネスプロセスであり、アプリケーションではない」とムーター氏は断言する。同氏が勧めるのは、ビジネスプロセスとその要件を定義した上で、要件を満たすにはどんなアプリケーションを構成する必要があるのかを考えるやり方だ。この時、APIはビジネスプロセスとアプリケーションをつなぐ存在となる。 実際にAPIが生きる場面について、ムーター氏は次のように説明する。「例えば、新しいパートナー企業のために受注処理が必要になった時だ。3つの受注管理システムと8つのERP（統合基幹業務システム）を新しいパートナー企業と接続することなく、受注処理APIを呼び出すだけで済む」 短期的には、ポイントツーポイントで接続を構築する方が容易だ。社内に存在するアプリケーションが限られており、将来的に規模の拡大や再利用が必要ない状況であればわざわざAPIを開発しなくてもよい。ただしムーター氏は次のように提言する。「将来のことを考えれば、基本的に各企業は業務プロセスのニーズに沿ったAPIにアプリケーションを組み込む努力をすべきだ」 データ統合ツールで何ができる？ SaaSとSaaS以外の企業向けシステムにおけるデータの統合に関しては、データ統合ツールの採用を検討する方法もある。 Forrester Researchのバイスプレジデントでプリンシパルアナリストを務めるミシェル・ゲッツ氏によれば、データ統合ツールはデータの収集と分類、更新、変更、削除、結合、整合性維持、クレンジング（不正確なデータの排除）などの機能を持つ。データ統合によって、以下のような効果が期待できるという。 データレイク（構造化データと非構造化データをまとめて保管できるデータベース）やデータウェアハウス（DWH）へのデータの取り込み ストリーミングデータのパイプライン（処理手順）のオーケストレーション（設定や管理の自動化） 異なる基盤にあるデータのマッピングと照合 「データ統合のプロセスを、アプリケーションの連携や自動化プロセスとまとめる場合は、APIがパイプ役を担えるだろう」（ゲッツ氏） 後編は企業のデータ統合におけるトレンドを分析するとともに将来を予測する。 Original Post>
必要なのは“ビジネスとデジタルをつなぐ人材”──創業150年を目前とするサッポロビールのDX戦略
サッポロホールディングスはDXを重要視し、2023年から2026年のグループ中期経営計画において、DX方針を策定。DX・IT人財育成プログラムを開始し、育成した人材が活躍できる環境の整備に注力。DX人材の内製化や市民開発イベントを通じたスキル向上を図る。同社ではDXを推進するための柱に人財育成を据えている。
ミロ・ジャパン社長が説く「日本企業がイノベーションを起こし続けるための要件」とは
毎週、ICT業界のキーパーソンたちが記者会見やイベントでのコメントを取り上げ、その意味や背景などを解説している「松岡功の『今週の明言』」。今回はミロ・ジャパン代表執行役社長の五十嵐光喜氏とKPMGコンサルティング執行役員の尹暢模氏のコメントに注目。五十嵐氏は企業にイノベーションを起こす環境の重要性を強調し、尹氏は日本の経営層の先端テクノロジーへの理解についてコメント。
【特集】2023年の最前線を走り抜いたITベンダー＆コンサルに訊く──今年の動向と2024年の展望
2023年は、新型コロナウイルス感染症が5類に移行し、アフターコロナに向けた働き方の模索と、生成AIの爆発的な広がりによって企業ITに大きな変化が訪れた1年でした。DXやデータドリブン、セキュリティなどの分野でも成果が見られました。この変革の年をどう振り返り、2024年をどう見据えるのか、13社のITベンダーとコンサルティングファームに訊きました。
DX企業“失敗の本質” 事例4社が語る「こんなはずじゃ……」
デジタルトランスフォーメーション（DX）の失敗事例として、GE（General Electric）はIoTの活用に失敗し、事業分社化を余儀なくされました。大手製薬企業は臨床データの一元管理を目指しましたが、チェンジマネジメントの不足が敗因となりました。Ford Motorはモビリティーサービス事業で大損失を計上し、P&Gも目標に届かない成果に終わりました。これらの事例はDXの難しさと複雑さを示しています。
【特集】激動の2023年をどう振り返る？ 企業のITリーダーたちが語る足跡、そして2024年への展望
2023年は生成AIの元年として、多くの企業がAIを活用したサービスを開始しました。ITリーダーたちは新たな課題に直面しながらも、サイバー犯罪対策、エネルギー要求、データガバナンスといった分野での可能性を模索しています。彼らは2024年に向けて、技術革新の機会を捉え、組織や社会に対する価値提供を目指しています。この激動の時代を通じて、共創と価値創出に向けた取り組みが強調されました。
AIは人間の仕事を奪うのか、補助するのか–ビジネスリーダーと専門家の見解
「ChatGPT」の登場以来、生成AIは多くのビジネスで採用され、一部の雇用を奪う一方で、多くの業式や仕事を補完する可能性もあります。ゴールドマン・サックスによれば、生成AIは最大四半分の業務を置換える可能性があるとのこと。一方で、AIは人間の効率を高め、より多くの事を達成するのを助けるとの考え方もあります。結論として、人間の関与は引き続き必要で、適切なチェックと組み合わせて使用することが重要です。