バックアップ製品ベンダー各社が、ランサムウェア対策にはパックアップが有効だと訴求している。確かにどんなにセキュリティ対策を講じたとしても、侵入被害の可能性をゼロにすることはできない。仮にデータを暗号化されたとしても、利用できるバックアップがあれば被害を最小化できるから一聴に値する。単なる宣伝文句と聞き流すのではなく、各社の対策手法を知ったうえで、自社のシステムやデータのバックアップを見直す必要があるだろう。
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小売業におけるデータ活用の課題を解決するには ～データの民主化を実現するSnowflake～
ここでは、オンラインイベント「変わる小売流通業 リテールイノベーション – 今と未来を知る – 」におけるSnowflakeの阿部氏のセッションをレポートする。
「Small Smart Nations─小さく賢く機敏な国々」の成果が示すもの：第1回
1989年から始まった「IMD世界競争力ランキング」。日本は当初から1993年にかけて5年連続で世界トップの座に君臨していた。しかしその後、日本の競争力への評価は坂道を転がるように下がり続け、近年は30位台が定位置である。凋落の要因はさまざまあるが、日本の企業や経営者は改めて現状を直視し、デジタルの時代に存続し成長を遂げるためのアクションが急務である。
ITとOTを知るフォーティネットの田井新社長–セキュリティ対策の相違点
7月1日付でフォーティネットジャパンの社長執行役員に就任した田井祥雅氏は、製造業でキャリアをスタートし、IT業界で経験を重ねた。その田井氏に、同社のこれからの舵取りや日本のセキュリティ対策の特徴などを尋ねた。
2022年のDXと今後–テクノロジー導入戦略を決定づける主要トレンド
2022年初頭は、世界の多くの国々がCOVID-19のパンデミックとの共生に適応しようとしていた。パンデミックは収束にはほど遠く、繰り返される新しい変異株の登場とCOVID-19の過酷な後遺症に苦しむ人々の増加というパターンが定着したように思える。
2021年は「DX先行企業」が倍増–IPA調査
情報処理推進機構（IPA）は8月17日、「DX推進指標 自己診断結果 分析レポート（2021年版）」を公開した。それによると、「DX先行企業」の2021年の割合は17.7％で、2020年の8.5％から約2倍に増えていた。
DX推進のための環境整備–推進環境の成熟度を高める企業内変革
デジタルトランスフォーメーション（DX）施策の立案・実行と並行して進めるべき展開・実践段階のもう1つの道筋は、DXの環境整備です。社内環境は企業によって異なることに加えて、組織、制度、権限、人材などの課題も多様であり、企業の悩みも対処法も多岐にわたります。
CEOがビジネスエコシステムを率いる方法
パンデミック、ESG（環境、社会、ガバナンス）、人種間の不平等に対する継続的な取り組みなど、現代の課題は、企業と社会をますます密接に結びつけている。これに伴い、企業のCEOに求められる職務、リーダーシップを発揮する手段も変化している。新しい職務を遂行するためには、これまでとは異なるタイプのCEOにならなければならない。すなわち、顧客やサプライヤー、パートナー、競合相手、政府、地域社会など、自分たちがビジネスを展開するエコシステム全体をマネジメントするリーダーである。本稿では、CEOとして新たな職務、リーダーシップを発揮するため、筆者らの調査で判明した5つのステップを提示する。
目の前にある事象を分析できていますか?
今回のお話しは、研修などで学ぼうとすると、一般的には「ITコンサルタント入門研修」や「要件定義研修」などで取り上げられるものになります。そして、それらの研修を受けるのは、一般的にITストラテジスト(ITコンサルタントなどと呼ぶ場合もあります)と呼ばれる職種を担う方や目指す方です。
今の仕事に向き合いスキルアップするための5冊
暑くてやる気が出なくても、仕事に向かう道すがら、本を読むことならスマホでできる。ならば、その時間を、少しでもスキルアップにつながることに使うのはどうだろう。前に進む道へ、たとえ一歩でも踏み出していければ、いつかは遠くまで辿り着く。そのような、「一歩を踏み出す力」になってくれる5冊を紹介する。
テレワーク体制下の学び「増えた」との声も–リクルート調べ
リクルートマネジメントソリューションズは8月5日、「リモート下の会社員の学びに関する実態調査」の結果を公表した。調査期間は2022年2月、調査対象は、新型コロナウイルスの発生以降現在も同じ会社で勤務しており、テレワークの頻度が週または月の半分以上に増えたと回答した832人。
ITパーソンが今読むべきビジネス書トップ10–デキる人が身につけている「話し方のコツ」とは？
ビジネスパーソンのスキルや知識アップに役立つ“今読むべき本”を厳選し、要約してその内容を伝える「flier（フライヤー）」。ITパーソンはもちろん、IT企業が社員教育の一環として福利厚生に法人利用しているケースが増えている。
人事ERP導入企業の約7割がコンサルティングサービスの必要性を実感–パーソルP＆T調査
パーソルプロセス＆テクノロジー（パーソルP＆T）は8月4日、「人事業務におけるERPシステム導入企業の実態調査」の結果を公表した。この調査は、全国の従業員1000人以上の企業に勤め、人事統合基幹業務システム（ERP）を実際に利用している20～60代の会社員300人を対象に行われた。調査期間は6月25日～7月7日だった。
「企業の歴史」の何を語るかで、競争力は変化する – 経営学の最前線を訪ねて
ビジネスパーソンはもちろん、学生や研究者からも好評を博し、11万部を突破した入山章栄氏の著書『世界標準の経営理論』。入山氏がこの執筆過程で感じたのが、世界の経営学とはまた異なる、日本の経営学独自の豊かさや面白さであった。本連載では、入山氏が日本で活躍する経営学者と対談し、そこで得られた最前線の知見を紹介する。連載第7回では、東北大学の酒井健氏に登場いただく。前編では酒井氏が現在取り組まれている「過去の利用」という研究分野や、企業の歴史が競争優位につながる理由について、入山氏が迫る。（構成：加藤年男）