Japanese IT management

2022年初頭は、世界の多くの国々がCOVID-19のパンデミックとの共生に適応しようとしていた。パンデミックは収束にはほど遠く、繰り返される新しい変異株の登場とCOVID-19の過酷な後遺症に苦しむ人々の増加というパターンが定着したように思える。

デジタルトランスフォーメーション（DX）施策の立案・実行と並行して進めるべき展開・実践段階のもう1つの道筋は、DXの環境整備です。社内環境は企業によって異なることに加えて、組織、制度、権限、人材などの課題も多様であり、企業の悩みも対処法も多岐にわたります。

パンデミック、ESG（環境、社会、ガバナンス）、人種間の不平等に対する継続的な取り組みなど、現代の課題は、企業と社会をますます密接に結びつけている。これに伴い、企業のCEOに求められる職務、リーダーシップを発揮する手段も変化している。新しい職務を遂行するためには、これまでとは異なるタイプのCEOにならなければならない。すなわち、顧客やサプライヤー、パートナー、競合相手、政府、地域社会など、自分たちがビジネスを展開するエコシステム全体をマネジメントするリーダーである。本稿では、CEOとして新たな職務、リーダーシップを発揮するため、筆者らの調査で判明した5つのステップを提示する。

今回のお話しは、研修などで学ぼうとすると、一般的には「ITコンサルタント入門研修」や「要件定義研修」などで取り上げられるものになります。そして、それらの研修を受けるのは、一般的にITストラテジスト(ITコンサルタントなどと呼ぶ場合もあります)と呼ばれる職種を担う方や目指す方です。

暑くてやる気が出なくても、仕事に向かう道すがら、本を読むことならスマホでできる。ならば、その時間を、少しでもスキルアップにつながることに使うのはどうだろう。前に進む道へ、たとえ一歩でも踏み出していければ、いつかは遠くまで辿り着く。そのような、「一歩を踏み出す力」になってくれる5冊を紹介する。

リクルートマネジメントソリューションズは8月5日、「リモート下の会社員の学びに関する実態調査」の結果を公表した。調査期間は2022年2月、調査対象は、新型コロナウイルスの発生以降現在も同じ会社で勤務しており、テレワークの頻度が週または月の半分以上に増えたと回答した832人。

ビジネスパーソンのスキルや知識アップに役立つ“今読むべき本”を厳選し、要約してその内容を伝える「flier（フライヤー）」。ITパーソンはもちろん、IT企業が社員教育の一環として福利厚生に法人利用しているケースが増えている。

パーソルプロセス＆テクノロジー（パーソルP＆T）は8月4日、「人事業務におけるERPシステム導入企業の実態調査」の結果を公表した。この調査は、全国の従業員1000人以上の企業に勤め、人事統合基幹業務システム（ERP）を実際に利用している20～60代の会社員300人を対象に行われた。調査期間は6月25日～7月7日だった。

ビジネスパーソンはもちろん、学生や研究者からも好評を博し、11万部を突破した入山章栄氏の著書『世界標準の経営理論』。入山氏がこの執筆過程で感じたのが、世界の経営学とはまた異なる、日本の経営学独自の豊かさや面白さであった。本連載では、入山氏が日本で活躍する経営学者と対談し、そこで得られた最前線の知見を紹介する。連載第7回では、東北大学の酒井健氏に登場いただく。前編では酒井氏が現在取り組まれている「過去の利用」という研究分野や、企業の歴史が競争優位につながる理由について、入山氏が迫る。（構成：加藤年男）

パロアルトネットワークスは2022年8月4日、セキュリティ調査分析レポート「サプライチェーンリスクジャパンレポート2022」を公開した。サプライチェーンリスクへの懸念が高まっていることを受け、国内の民間企業や自治体などに所属するセキュリティ意思決定者を対象に調査を実施した。これによると、重要インフラや製造を中心に、63%がサプライチェーンセキュリティインシデントを経験していることが分かった。

企業の新規事業開発を幅広く支援するフィラメントCEOの角勝が、事業開発に通じた、各界の著名人と対談していく連載「事業開発の達人たち」。前回に続き、荏原製作所 マーケティング統括部 次世代事業開発推進部 マリンソリューション課 課長の松井寛樹さん、荏原アーネスト 代表取締役社長の櫻井悦子さんとの対談の様子をお届けします。

組織において、ますますデータが重視されていく中、人的資源管理においてもピープルアナリティクスの活用が進んでいる。さまざまな統計手法とインテリジェントテクノロジーを駆使して、従業員の行動を記録・分析することで、組織の効率性と生産性を高めることを目的としている。しかし一歩間違えれば、意図した効果とは逆の結果を招きかねないと、筆者らは指摘する。従業員が「単なるデータ」として扱われることで、まるで「取り換え可能なモノ」であるかのように感じたり、常に監視されていることからプライバシーがなく、安全性も感じられなくなったりするからだ。そうなれば、従業員の士気は低下し、非倫理的な行動に出ることさえある。本稿では、ピープルアナリティクスに内在するリスクを回避し、本来の役割を機能させるために、組織が留意すべき3つの戦略を論じる。