Category: Japanese IT management

「全ての企業がソフトウェア企業になる」。これは、Microsoft 最高経営責任者（CEO）のSatya Nadella氏をはじめ、名だたるグローバルなITリーダーたちが今後の企業の競争力にデジタルテクノロジーが必要不可欠であることを示唆するのに使われている表現だ。言い換えてみると、あらゆる業界、全ての産業でソフトウェアが顧客体験や従業員の働き方、そしてビジネスを変えていく差別化のポイントになっていくということだ。

長年にわたりファミリービジネスを率いてきたリーダーでも、高齢化し、その能力が衰え始める時がある。みずから退き、後継者にトップの座を譲るのであればよい。しかし、本人が能力低下を認めず、周囲から「次世代に道を譲るべき時だ」と指摘されても耳を傾けることなく、権力の座にしがみつこうとする場合は問題だ。そうなれば、家族間で争いが生じたり、信頼やつながりが失われたりして、ビジネスが危機的な状況に陥ってしまう。本稿では、能力の衰えたリーダーと向き合い、ファミリー企業と家族にさらなるダメージを与えないようにするための戦略を提示する。

IDC Japanは2022年5月26日、国内ビジネスコンサルティング市場の予測を発表した。2021年の予測値は前年比11.4％増の5724億円で、コロナ禍の影響を脱し、企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）支援の需要を追い風に再び高成長の軌道に乗るとしている。

　PwC Globalの2021年の調査によると、77％の労働者は、新しいスキルの習得や、別分野での一からの再トレーニングに前向きだという。そして、テクノロジー業界は間違いなく労働者を必要としている分野だ。The Computing Technology Industry Associationは、2022年の新規の技術労働者が17万7705人に達し、業界全体で2％以上成長すると予測している。

シリーズ対談「Deloitte AI Ignition」の第5回は、ゲームAI（人工知能）開発の第一人者であり、ゲーム産業以外にもAIを広める活動を積極的に展開しているスクウェア・エニックスの三宅陽一郎氏をゲストに迎えた。

新しい習慣を身につけるのは、物事が順調な時でも一苦労だ。心身ともに疲れ切っている状態であれば、現状を変えることにエネルギーを投じるのは容易でない。筆者は、睡眠、栄養、運動というセルフケアの基本を忘れないことが、新たな習慣を身につけるうえで重要だと指摘する。

トレンドマイクロは2022年5月10日、同社が2021年に国内で観測した標的型攻撃を分析した「国内標的型攻撃分析レポート2022年版」を公開した。同レポートでは、主に4つの標的型攻撃者グループによる攻撃が顕著だったことを紹介し、そこから得られた標的型攻撃の最新動向、侵入手口が個人宛てメールからネットワーク機器や公開サーバーの脆弱性悪用に移っていることなどを紹介している。以下、同日の説明会で語られた傾向と対策のポイントをピックアップする。

コロナ禍によるリモートワークといった働き方の多様化や、VUCA時代における社内外のデジタル化が加速する中、大企業においても、求められる人材に変化が見られる。その中で、個人のパラレルな働き方を推奨して自発性を引き出し、組織を変革する取り組みが大企業において実践され始めている。