Japanese IT management

  • 第2回サイバー保険は、企業をどの程度守ってくれるのか？

    サイバー攻撃の増加に伴い、企業は補償を求め、保険会社は保険料の引上げや適応基準を厳格化しています。しかし、サイバー保険は状況が急速に変化し、それぞれの事故が複雑であるため、完全な理解や対応が難しい領域であるとされています。サイバー保険への加入は必要ですが、保険は対策の一部で、事故が起きてしまった結果を完全に解決するものではないとの認識が必要です。

  • ハイブリッドな働き方が職場に有害である理由 – オンライン

    近年のハイブリッドワークやリモートワークは、従業員の有害な言動を引き起こしやすくすることが課題とされている。有害な組織文化には無礼さ、非包括性、非倫理性、冷酷さ、虐待的な行動といった属性がある。リーダーはハイブリッドな働き方が有害性を高めるメカニズムを理解し、教育、共感、心理的安全性の確保、継続的な対話、迅速な介入などの手段を用いて対処する必要がある。

  • セブン-イレブンのデジタル改革を支えるHashiCorp──両リーダーが語る、クラウド戦略の進め方

    クラウド活用の高度化を進め、次世代店舗システムの構築を進めているコンビニ業界の雄であるセブン-イレブン・ジャパン。開発・運用環境が多様化し複雑化する中、組織内のガバナンス管理とアジリティ向上の両立を進めていくため、同社が導入しているのがHashiCorp製品だ。同社がHashiCorpを導入した背景には、どのような課題や目的があったのか。

  • 主権と安全保障の観点から公共機関のクラウド利用を考える ――データの主権を守るソブリンクラウドへのヴイエムウェアの取り組み

    現在、企業や公共機関においてパブリッククラウドの利用が増え、マルチクラウドが標準になっている。ただ少し詳しく見ると、従業員5000人以上の大企業やクラウドネイティブな企業、高成長を遂げている企業では利用しているクラウドサービスの数の増加は、ほとんど頭打ちになっている。成長企業はクラウドの数を増やすのではなく、使い方に知恵を絞っていることが分かる。

  • AIを活用できる組織文化構築の3ステップ – オンライン

    企業において、人工知能（AI）を活用できる組織文化の構築に取り組む必要性が高まっている。処理しきれない量のデータやメール、チャットなどの「デジタル債務」が増加し、従業員の創造性が損なわれているからだ。AIを活用し、生産性やウェルビーイングの向上を図るには、リソースとトレーニングが欠かせない。本稿ではマイクロソフトでの調査をもとに、AIを活用できる組織文化を構築するために、リーダーが実施すべき3つの取り組みを紹介する。

  • なぜ最高データAI責任者は失敗するのか

    データ、アナリティクス、AIの最高責任者（CDO、CDAOまたはCDAIO）の存在を求める企業が増えている一方、これらの役割を担う人々の多くが失敗を余儀なくされている。その原因は、間違った焦点と信頼の欠如にあるとい。そこで本稿は、この状況を打開するために企業が実践できる5つの対策を紹介する.

  • DX大賞受賞の日本郵船が取り組むデータレイク──IoTデータでトラブル未然防止と運航船舶ケアの両立へ

    日本郵船では、2023年度から開始する4年間の中期経営計画『Sail Green, Drive Transformations 2026 – A Passion for Planetary Wellbeing -』（PDF）を策定し、取り組んでいる。これは2030年に向け、「総合物流企業の枠を超え、中核事業の深化と新規事業の成長で、未来に必要な価値を共創します」という、同社のありたい姿を目指す戦略となっている。

  • DMBOK2の攻略法 ～ DX課題に紐づけて理解する

    データマネジメント／DMBOKの範囲は非常に広いため、効率よく習得するためには作戦が必要です。 本稿では、特定のDX課題と結び付きの強い領域（章）を優先的に読み進める方式で、より有機的に全体を理解する方法をとります。 今回（第3回）は、DXと密接な関連をもつデータ利活用に焦点をあて、データ利活用とデータマネジメントの関係性を紐解きます

  • チームの問題解決能力に不満を抱いていないか

    意思決定スタイルの相違によりチームの協力が妨げられることは、組織でたびたび生じる問題である。そうならないためには、自己を認識し、チームメンバーのプロファイルを理解することが重要だ。経営者は「問題解決者プロファイル」を活用したうえで、柔軟な意思決定を行う必要がある。本稿では、5つのプロファイルを提示し、リーダーが多様な意見を協力的に取り入れる方法を解説する.

  • なぜIKEAは「オムニチャネル」を採用し、販売をどう変えたのか？

    スウェーデン発の小売業者IKEAは、自宅の家具をそろえるための豊富なアイデアを提供してくれる整然とした店舗で知られている。同社はデジタル化の推進と変化する消費者の期待に応えるため、オムニチャネル（さまざまな接点を通じて顧客とコミュニケーションを取る手法）の体験価値の向上に力を入れている。

  • リクルートの「データ組織」を統括する阿部直之氏：多様性進化のためのデータマネジメントの方法論とは

    リクルートのデータ組織は、複数の事業領域に対峙し、データの運用に関しての課題に取り組む。8月に開催された「デタマネFES」で、専門性マネジメントを統括する阿部氏は、実践的な見解を披露した。事業領域ごとのデータ管理コンフリクトの解決のために、「トップアップ」、「ベースアップ」、「ボトムキープ」の3つのアプローチを組み合わせている。

  • 緊急事態の後に訪れる「持続的危機」にリーダーはどう立ち向かうべきか

    コロナ禍における緊急事態は終わったものの、多くのリーダーは「突発的危機」への対応を続けている。だが現在は「持続的危機」と呼ぶ、これまでと異なる困難な状況にある。リーダーは、この2つの危機の違いを理解し状況に応じてリーダーシップを切り替えて発揮することで、組織を成功に導くことができる.