意思決定スタイルの相違によりチームの協力が妨げられることは、組織でたびたび生じる問題である。そうならないためには、自己を認識し、チームメンバーのプロファイルを理解することが重要だ。経営者は「問題解決者プロファイル」を活用したうえで、柔軟な意思決定を行う必要がある。本稿では、5つのプロファイルを提示し、リーダーが多様な意見を協力的に取り入れる方法を解説する.
Category: Japanese IT management
なぜIKEAは「オムニチャネル」を採用し、販売をどう変えたのか？
スウェーデン発の小売業者IKEAは、自宅の家具をそろえるための豊富なアイデアを提供してくれる整然とした店舗で知られている。同社はデジタル化の推進と変化する消費者の期待に応えるため、オムニチャネル（さまざまな接点を通じて顧客とコミュニケーションを取る手法）の体験価値の向上に力を入れている。
約7割が人事データ収集に課題か──人事担当者384名が回答、jinjer調査
jinjerは、従業員数が300名以上の企業における人事担当者384名を対象に、「人事データの管理、蓄積、活用」に関する実態調査を実施し、その結果を発表した。
リクルートの「データ組織」を統括する阿部直之氏：多様性進化のためのデータマネジメントの方法論とは
リクルートのデータ組織は、複数の事業領域に対峙し、データの運用に関しての課題に取り組む。8月に開催された「デタマネFES」で、専門性マネジメントを統括する阿部氏は、実践的な見解を披露した。事業領域ごとのデータ管理コンフリクトの解決のために、「トップアップ」、「ベースアップ」、「ボトムキープ」の3つのアプローチを組み合わせている。
緊急事態の後に訪れる「持続的危機」にリーダーはどう立ち向かうべきか
コロナ禍における緊急事態は終わったものの、多くのリーダーは「突発的危機」への対応を続けている。だが現在は「持続的危機」と呼ぶ、これまでと異なる困難な状況にある。リーダーは、この2つの危機の違いを理解し状況に応じてリーダーシップを切り替えて発揮することで、組織を成功に導くことができる.
従業員がみずから学ぶ組織文化を構築する方法
テクノロジーと社会の絶え間ない進化に伴い、仕事はリアルタイムで変化している。今日の労働者はどのように学習や能力開発をすれば、効果的に時代に適応できるのか。企業に求められるのは従業員を「熟練の学習者」へ.と育てることである。それは、みずから学び、効果的に学習するスキルを持ち、その学習を自分やチームにプラスの影響を与えられる存在である
自分の言葉でクラウドを語れる人を育てたい–日立のクラウド人財育成記
日立製作所（日立）は、クラウドに精通したクラウドエンジニアをDX推進に必要な「デジタル人財」として位置付け、その育成を進めている。その結果、Amazon Web Services（AWS）認定資格保有数は2000を超え、さまざまな認定や賞を獲得している。
会社が事業を縮小する中でもキャリアアップを図る方法
会社が事業を縮小する中、多くのリーダーやプロフェッショナルは落胆して、どのようにキャリアアップを図ればよいのかわからずにいる。しかしこうした状況は、キャリアの見通しを絶望的なものにするとは限らない。む.しろそれは、成長の足がかりになることもある。そこで本稿では、コスト削減に伴う混乱を乗り切り、より強く成長する方法を紹介しよう。
ステークホルダー戦略を推進するための3つのステップ
ステークホルダー資本主義の実践は難しい。その理由の一つは、利他主義的な発想に対する批判がある。もう一つの理由は、ステークホルダーや企業の相互関係の複雑さと数値評価の難しさである。しかし、ステークホルダ.ーのために価値を生み出すシステムを設計し、データ主導のアプローチを取ることで、着実に実践へと向かえる可能性がある
セキュリティルールの「守らせる vs 守る」を早くやめるべき–ガートナー
ガートナージャパンは、従業員のセキュリティ意識の現状に関する調査結果を発表した。従業員300人以上の日本企業の46.7％が、「自社の従業員のセキュリティ意識は低い」と回答した。
日本企業のコンタクトセンター、AI導入率が約50%に–成果創出には苦戦
デロイト トーマツ グループは8月8日、世界各国のコンタクトセンターを対象にした調査「2023 グローバルコンタクトセンターサーベイ」を公開した。現在の課題への対応指針や今後数年間のビジネス動向などをまとめている。
ハイブリッド型ワークスタイル定着の中で、社員の能力向上実現のカギは「従業員のデジタル体験」の強化
2020年から3年間のCOVID-19流行により、多くの企業が在宅勤務へと移行した。それに対応して、IT部門は従業員が自宅で仕事ができるように、アプリケーションのクラウド移行やMicrosoft 365、Zoom、TeamsなどのSaaSアプリケーションの導入を加速した。その結果、現在、従業員は自宅とオフィスを必要に応じて使い分けるハイブリッド型ワークスタイルで仕事をするようになった。
全力で取り組まない「85%ルール」が最高のパフォーマンスを引き出す
最大限の努力が最大限の結果につながると、信じてきたマネジャーは少なくないだろう。しかし、この手の古いマインドセットは、実際、高いパフォーマンスにつながらないだけでなく、バーンアウト（燃え尽き症候群）を.生む。
「KADOKAWAグループをデータドリブンに」内製化×アジャイル思考でサイロ壊す、CDO塚本圭一郎氏
デジタル変革（DX）を推進するKADOKAWAグループ。出版や映像、ゲーム、Webサービスなど、異なる文化を持つ組織をエンジニアリングでつなげようとしているのがKADOKAWA Connected。