Category: Japanese IT management

2020年3月に日本でも商用サービスがスタートした第5世代移動通信システム（5G）だが、現在は4Gから5Gへの移行期にあり、その真価はまだ十分に発揮されていない。本格的な5Gが浸透した先には、どんな未来が待っているのか。

主な調査結果として、本の消費者がデジタルにおける顧客接点を対面と同様に重要と捉えていることが判明した。世代別の回答を見てみると、ミレニアル世代やジェネレーションXでは、対面よりデジタル体験を重要視する傾向が明らかとなっており、約2年にわたるコロナ禍を通じて、顧客体験が大きくデジタル化した様子がうかがえる結果となっている。

長引くコロナ禍で、長年進まなかった企業のIT投資や施策の加速が促され、ここ数年で企業のITインフラは大きく変貌を遂げ始めている。今回は、ビジネスニーズの変化に伴うITインフラの変革によって、「アタックサーフェスマネジメント」が重要なセキュリティ施策の一つになる理由を取り上げる。

ブラックボックスという言葉は、一般的に仕組みがわからないときに使う言葉です。

IDC Japanは6月7日、国内クライアント仮想化市場について、2021年の調査実績を基にした2022～2026年の予測を発表した。Desktop as a Service（DaaS）、モバイル仮想化ソリューション、シンクライアント化端末などを中心に市場が拡大するとみている。

　日本プルーフポイントは6月1日、「2022 Voice of the CISO（CISO意識調査レポート）」の日本語版を発表した。同レポートは世界の最高情報セキュリティ責任者（CISO）が直面する主要な課題を調査したもので、2022年第1四半期を通じて世界14カ国（日本、米国、カナダ、英国、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、スウェーデン、オランダ、アラブ首長国連邦〈UAE〉、サウジアラビア、オーストラリア、シンガポール）の各国100人のCISO、計1400人にインタビューを行ったもの。

スタートアップが成功を収めるうえで、共同創業者の存在は欠かせないと言われている。創業者が単独で事業を興すことは失敗につながるとされ、単独創業の企業に対する出資を奨励しないベンチャーキャピタルやインキュベーターさえある。一方で、アマゾン・ドットコム、デル、イーベイ、タンブラーをはじめ、単独創業によって大きな成功を収めている企業も多い。筆者らの調査により、彼らは共同創業者ではなく、起業の初期段階において中心的な役割を果たす「共同クリエイター」（共同創造者）の支援を得ていたことがわかった。本稿では、単独創業を実質的に支援する3つのタイプの共同クリエイターについて論じる。

PwCコンサルティングは2022年5月31日、ユーザー企業のデータ民主化推進のコンサルティングサービスを提供すると発表した。ツールに現場向けBI「Tableau」を用いる。組織および社員一人一人が自律的にデータを活用するデータ駆動型組織の実現を支援するとしている

リーダーが感謝を表明することで、組織はさまざまな恩恵が得られる。にもかかわらず、リーダーになって大きな権限を持つようになると、それを過小評価し、部下や同僚に感謝を示す機会が減少しがちだ。心の中でどれほど相手の貢献を評価し、感謝していたとしても、表現しなくては伝わらない。本稿では、リーダーが意図的に感謝を表現すべき理由を論じたうえで、組織に感謝のエコシステムを構築し、リーダー自身が模範となることで、組織やチームにその恩恵を循環させる方法を説く。

「全ての企業がソフトウェア企業になる」。これは、Microsoft 最高経営責任者（CEO）のSatya Nadella氏をはじめ、名だたるグローバルなITリーダーたちが今後の企業の競争力にデジタルテクノロジーが必要不可欠であることを示唆するのに使われている表現だ。言い換えてみると、あらゆる業界、全ての産業でソフトウェアが顧客体験や従業員の働き方、そしてビジネスを変えていく差別化のポイントになっていくということだ。

長年にわたりファミリービジネスを率いてきたリーダーでも、高齢化し、その能力が衰え始める時がある。みずから退き、後継者にトップの座を譲るのであればよい。しかし、本人が能力低下を認めず、周囲から「次世代に道を譲るべき時だ」と指摘されても耳を傾けることなく、権力の座にしがみつこうとする場合は問題だ。そうなれば、家族間で争いが生じたり、信頼やつながりが失われたりして、ビジネスが危機的な状況に陥ってしまう。本稿では、能力の衰えたリーダーと向き合い、ファミリー企業と家族にさらなるダメージを与えないようにするための戦略を提示する。

IDC Japanは2022年5月26日、国内ビジネスコンサルティング市場の予測を発表した。2021年の予測値は前年比11.4％増の5724億円で、コロナ禍の影響を脱し、企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）支援の需要を追い風に再び高成長の軌道に乗るとしている。