大半の日本企業はデータ活用から十分なビジネス成果を得られていない─ガートナー

 ガートナージャパンは2021年6月10日、日本におけるデータ利活用の現状に関する調査結果を発表した。ほとんどの日本企業は、データ利活用から十分なビジネス成果を得られていない現状が明らかになった。調査は2020年11月に実施した。 　

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ガートナージャパンは、日本におけるデータの利活用の現状と、データの利活用が及ぼしたビジネスの成果を調査した。ほとんどの日本企業は、データ利活用から十分なビジネス成果を得られていない現状が明らかになった。

　回答者の60%超は、データ利活用に対して課題意識を持っていた。このうちの20%超は、組織全体の課題 (経営課題) として認識していることが分かった。

　一方、ビジネスの成果については、成果を「十分に得ている」または「ある程度得ている」という回答の割合は、2018年以降あまり変わっていない。データ利活用の意識や関心が高い一方、ビジネスの成果にはつながっていない。

データ・リテラシーの不足がビジネス成果を阻害する

　調査では、ビジネス成果の獲得にとっての成功要因と阻害要因を、選択式でそれぞれ3つ聞いた。

　成功要因で最も多く挙がった項目は「活用できるデータの種類・量・品質」（59%）だった（図1）。2番目は「データ分析のスキル」（41%）で、3番目は「ビジネス部門の理解や協力」（35%）だった。ガートナージャパンではこの結果について「順当」であり「違和感がない」としている。図1：ビジネス成果獲得に貢献した要因や取り組み（貢献度の高いもの上位3つを選択）（出典：ガートナージャパン）
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　阻害要因としては「スキルや人員の不足」（58%）と「データ・リテラシーの不足」（58%）が並んだ（図2）。グローバルで実施した調査でもデータ・リテラシーは阻害要因として挙がっており、データ・リテラシー向上への投資は優先すべきとガートナーは提言する。図2：データ利活用によるビジネス成果獲得の阻害要因（重大度の高いもの上位3つを選択）（出典：ガートナージャパン）
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　ガートナージャパンでは、「分析スキルは成功要因として上位に挙げられている一方で、データ・リテラシーが成功要因だとする回答は少ない。企業はまず組織全体のリテラシーがどうあるべきか (目指すレベルや目的) を明らかにすべき」という旨のコメントをしている。