アナリスト、メディア、カンファレンスなど、誰もがクラウドの優位性を話題にする中、世界全体が今や「Amazon Web Services（AWS）」「Microsoft Azure」「Google Cloud」などのプロバイダーのクラウドで動いていると考える人がいてもおかしくないかもしれない。しかし、現時点でIT環境が「すべてクラウド」となっている組織はわずか7％だ。
これは、Foundry（以前のIDG Communications）が先頃、ITに関わる意思決定者850人を対象に実施した調査の要点の1つだ。近い将来に向け、クラウドコンピューティングに勢いがあることは明らかだが、オンプレミスシステムの置き換えや撤去、バックグラウンドへのシフトが実現するまでに多くの作業が必要とみられる。
調査では、半数が自社組織の全体的なIT環境全体は「一部がクラウドにあり、ほとんどがオンプレミス」だと回答した。3分の1以上（34％）は「ほとんどがクラウドだが、一部はオンプレミス」だと答えた。「すべてクラウド」とした回答者はわずか7％だった。それでも、今後18カ月でクラウドを選ぶ傾向が高まるとみられ、46％が「ほとんどがクラウドだが一部はオンプレミス」になると回答し、17％が「すべてクラウド」になるとしている。
企業はスキルギャップへの対応にも取り組んでいる。33％はクラウド管理のスキル／専門知識が不足していると答えた。30％はクラウド開発のスキル／専門知識を持つスタッフを見つけることが難しいと回答した。それでも、約80％はクラウドへの投資の結果として、平均3.3件の新しい役割と職務を追加したという。追加された役割には以下が挙げられている。
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この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
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