ガートナー、テクノロジー人材に関する展望–求められるのは「クリエーター的エンジニア」

　ガートナージャパン（Gartner）は、テクノロジー人材に関する展望を発表した。

これによると、2026年までに、日本企業の60％以上が、IT関連部門で働く人々を「クリエーター的エンジニア」として再定義し、同じく60％超で優秀なエンジニアの奪い合いが起こるとしている。

クリエーター的エンジニアとは、ないものを創造するエンジニアを意味する。決められたことをきちんとこなす「作業者的エンジニア」と対比した表現でもあるという。

優秀なエンジニアの獲得競争に関して、Gartnerの顧客からの問い合わせなどでは、日本の伝統的な企業におけるゼネラリスト育成のためのローテーションなどが、クリエーター的エンジニアの求めるプロフェッショナリズムと相反することが離職の原因となっている実態も確認されているという。

また同社によると、エンジニア人材の採用市場では、昨今、Google、Amazon、コンサルティングファームなどの外資系企業でリストラが進行中であるため、優秀なエンジニアの獲得競争が見られるようになってきているという。しかし多くの企業では、優秀なエンジニアを集めても、これまでの延長のようなカルチャーが温存され、優秀なエンジニアが活躍できない状況が続いているとした。

Gartnerではクリエーター的エンジニアの離職や奪い合いは、これからさらに深刻なものとなるとし、すべての日本企業は、企業や組織のカルチャーを、ゼネラリストの育成を中心とするものから、プロフェッショナルを尊重するものへと転換すべきだとしている。

作業者的エンジニアは、今後「ChatGPT」のようなAIやハイパーオートメーションに取って代わられる可能性があり、これからは、全てのエンジニアはAIやクラウドといったテクノロジーを駆使できるクリエーター的エンジニアになる必要があるとしている。

また日本企業のなかには、優秀な人材が欲しいと言う割に、人材の役割が曖昧で、エンジニアのまま昇進できない、社内におけるIT人材の位置付けや給料が必ずしも高くない、またIT部門が花形部署でないといったケースが多く見られるという。

さらに同社では、企業が産業革命といったかつてない変化に対応するためには、最高情報責任者（CIO）や最高デジタル責任者（CDO）を超えた「チーフ産業革命オフィサー（CIRO）」が必要だとしている。この役職は、「今の企業から、デジタルを前提とした企業への再定義」を推進するリーダーと定義され、その活動期間も、これから2030年、またそれ以降の長期レンジで設定することが重要だとした。